広告・協賛、飲料やウエア･･･ ‘’eスポーツ専用“ビジネスの活況

中高年にはまだまだ抵抗感の残るeスポーツだが、世界では圧倒的な勢いで市場拡大が続いており、このままでは日本はガラパゴス化しかねない。先見性ある企業では、広告出稿やスポンサード、専用商品の発売などに余念がない。

■多彩な企業のコミットも拡大

　2018年は「eスポーツ元年」といわれたが、その拡大ぶりは目を見張るばかりだ。ゲーム関連企業だけでなく、新たな広告ツールとして注目する異業種企業も増えた。電機メーカーや飲料メーカー、メガバンクまでもがeスポーツイベントに出資し始めている。たとえば、シャープとソフトバンクは、会場内にブースを出展し、最新スマホを展示。大塚製薬や日清食品、三井住友銀行などもeスポーツにコミットしている。さらに、おやつカンパニーや吉本興業、サッポロビールなどは、eスポーツチームのオフィシャルパートナーとなっている。

■「専用」商品も続々登場

　一方で、eスポーツプレイヤ－に向けた専用商品・サービスのリリースも始まっている。大塚食品は、炭酸飲料缶「e3」を発売、「ブレインスポーツドリンク」という新カテゴリーを立ち上げた。“速攻”と“持続”というキーワードで、カフェイン・ブドウ糖・パラチノースの成分を主軸に設計したという。また、スポーツアパレルブランド「Champion」は、吸汗性、速乾性、耐久性、伸縮性などスポーツウエアとしてのの基本スペックに加え、静電気軽減効果のある縫製糸や、コントローラを置く腿部分にシリコンプリントを施すなどした専用競技ウエアを発売した。

■世界に追いつくか、日本のeスポーツ市場

　2018年に行われた某世界大会決勝では、ユニークビューワー数9960万人、19言語、30以上のプラットフォーム、TV番組で中継された実績を誇る。日本では、景品表示法による賞金額の規制や大規模専用施設不足もあり、世界に大きく水をあけられているが、今後の成長可能性は無限といえよう。