徒歩以上kルマ未満のワンマイル移動を支える
自動運転EVや空飛ぶタクシーなど話題の大規模インフラの隙間を縫うように、よりカジュアルなパーソナル・モビリティが現実のものとなりつつある。Luup社は2021年4月から、電動キックボードのシェアリングサービスの実証実験を開始。経産省の新事業特例制度を利用し、従来必須なヘルメット無しで乗れるのが普及の追い風となりそうだ。また、WHILL社が手掛ける電動車いすレンタルサービスは月1万4800円の低額。500m以上の歩行が難しいと感じている人は約1000万人と推定される中、有望な移動ツールだ。都市生活者にとって、新たなワンマイル・モビリティが成長しそうだ。
0コメント