イマドキの小学生は、塾に習い事、ゲームに動画と大人以上に多忙。それに加えて、英語にプログラミングとお役目追加。しかしながら、今後の国家戦略を担う、グローバルで最先端な人財育成のためには多少の我慢も致し方ないか。
■英語早期教育の流れが加速
文科省は昨年、2020年度以降の小中学校の教育内容を定めた「次期学習指導要領改定案」を発表している。その目玉は、グローバル化や情報技術への対応を充実させていくこと。
先行している小学校での英語教育だが、2020年から、現在、小学校5・6年で実施されている「外国語活動」を3・4年生へ繰り上げ、5年生からは正式教科となる(成績を付ける)。
このような英語の早期教育化の流れを受け、「キッズの英語教室」が大盛況、異業種からの新規参入も相次いでいる。とくに参入障壁がなく、初期投資も低く、短期間で成長が見込める点が歓迎されている。
■プログラミング教育も必修化
さらに、2020年度から小学校でプログラミング学習が必修化される。すでに、子ども向け教室が相次ぎ開講しているほか、幼児期から家庭でも気軽に体験できる玩具も売れてるという。イギリス玩具メーカーの「プリモトイズ キュベット」は、絵が描かれたマットの上で木製ロボットをプログラミングで動かす。矢印の形をしたブロックを板にはめるとロボットと通信を始め、矢印の向き通りに動く。自らの指示をロボットが順番に処理していく仕組みがプログラミングの基礎につながるという。
子ども向けのプログラミング教育市場は、2023年に226億円となる見通し。また、子ども向けのプログラミング教室数も2023年に1万か所以上になるとの予測もある。
■人的資源開発は将来戦略の要
少子高齢化が確実に進展する中で、生産円人口の減少や高齢化への対応として、よりグローバルで情報通信技術に長けた人的資源を確保していくことは国家的要請でもある。わが子に将来への投資を惜しまない親のニーズとも合致し、この新規教育市場の成長を加速させていくだろう。
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