2023.09

「栄養のパーソナル化」への取り組みが急速に進展。さまざまなヘルスデータを分析し、一人ひとりに最適な食事や栄養を提供してくれる。先行する海外に追いつくため、国内のスタートアップや大企業が続々参入、にぎやかな分野になりそうだ。■世界的に拡大続ける市場　コロナ禍をきっかけにした世界的な“健康増進”“疾病予防”に対するニーズ増加を背景に、個人情報と健康データを共有し、よりパーソナライズされたヘルステック商品・サービスの開発が進展している。米国の調査会社によると、パーソナライズド・ニュートリションの世界市場規模は、2022年で434億ドル、今後、年間平均成長率15％で拡大すると予測されている。■最適栄養成分の3Dグミ　英国のスタートアップ、レメディ・ヘルス社は、...
計測センサーを組み込んだ服腕時計型などのウェアラブル生体モニタリングの研究が進んでいるが、究極のデバイスが登場した。 「e-skin（イースキン）」 （Xenoma社）は、ヘルスケアデータを計測できる服。2022年3月に保険適用され、現在は全国170か所の病院で使われているという。服は体の広い範囲にアプローチできるメリットがある。強い力で引っ張っても断線しない伸縮性エレクトロニクスを応用することで、多数のセンサーを搭載できる。また、普段着のような着心地で、洗濯やお手入れも簡単だという。これにより、自然なカタチでの24時間計測が可能となり、ヘルスケアの前進に強力な援軍となるだろう。
しかも、災害リスクを避け移動できる家環境負荷の少ない住宅づくりが進展する中、「インフラ・ゼロでも暮らせる家」を謳う試みが話題だ。MUJI HOUSE（無印良品子会社）は、4つの「ゼロ」を実現する「ゼロ・プロジェクト」の実証実験を2023年10月に始める。4つの「ゼロ」とは、電力や水道などの「インフラ・ゼロ」のほか、温室効果ガスの排出をゼロとする「カーボン・ゼロ」、生活に必要なエネルギーコストゼロとする「リビングコスト・ゼロ」、家自体が移動することで災害リスクを回避する「災害リスクゼロ」。なんと、床下に車輪を付けた「インフラ・ゼロの家」は、クルマでけん引して公道を走ることができる。最後の「ゼロ」は遊牧民的発想でおもしろい。
語学ならオンライン学習で十分、＋αの価値を日本学生支援機構の調べによると、日本人学生の海外留学数は2021年度で1万999人。コロナ禍前の10万人規模には到底及ばないものの、関係機関によるコロナ対応の進展で再開気運だという。留学ビジネス関係者によると、最近はオンライン英会話などが普及したことから、言語を学ぶだけならばオンラインで十分とし、留学には「語学＋α」を求める意識、いわゆる「探究型」の留学が今後のトレンドになるという。たとえば、貧困ボランティアでアフリカへ、野球やサッカー留学のために中南米へ、環境保護活動のためにオセアニアへ、といった具合だ。英会話スキルを超える、豊かな交流体験に期待。